２０２４年１１月２７日・２８日、１２月４日・５日の４日間は、朝９時半から午後１６時３０分までは、「介護の関する入門的研修カリキュラム」を受講することになりました。主催者の公益財団法人介護労働安定センターから講義内容の資料が送付されてきました。
主に現役世代の人達が、介護業界へ入る場合の初歩口座でもあり、自宅で親の介護に臨む、人達を対象にしているし、定年退職後のセカンドライフに望む若い高齢者（６０歳代前半）を対象にしているようです。
私の場合は、７１歳です。両親の在宅介護と看取りを年前に「卒業」しました。今度は自分自身が正真正銘の「高齢者」になるので、「高齢者の分別・立ち振る舞い」などを研修するつもりで参加しました。
「介護の関する入門的研修カリキュラム」とありますが、なかなかどうして「初歩」とか「入門」内容からすれば、とてもレベルが高いように思います。講義も１日６時間もあり、９０分授業もあり、なんだか大学時代講義のようですね。
「錆ついた頭」の７１歳のお爺さんが、耐えられるのか。正直自信はありません。
高知新聞２０２４年１１月１３日の記事には、地域防災関係者（地元受民）として大注目しています。
「避難所環境 国際基準反映」
「指針改定へ トイレ数や広さ改善」
『首相避難所「改善」強調」
「自治体対応力に課題」
忘れもしませんが、数年ほど前に国会の予算委員会で、野党の女性議員が、政府の災害対策の在り方、とくに避難所の在り方を正し「スフィア基準」ですべきだと言われていたことを思いだします。
しかし当時の自民党、主に安倍派の議員と思しき連中が、笑い飛ばし、野次を大声で飛ばしていました。その人たちは、今回の選挙で大方落選していると思いますが、今回は野党側ではなく、政府与党の総裁・総理である石破茂氏の発言だけに大注目ですね。
首相の１０月４日の所信表明演説でも「災害関連死ゼロを目指し、」スフィア基準（人道支援の基本原則、最低限の設備、個人の尊厳の維持）も踏まえて避難所の在り方を見直す。としました。
今まで日本国首相でスフィア基準で、これからは避難所運営に努めましょうと呼びかけた首相はいませんでした。それだけに画期的であると評価します。
ただし現状は自治体に「丸投げ」状態。ちゃんと予算もつけないと駄目です。災害対策先進国のイタリアや台湾を見習い、マネをして１日も早く国際基準を満たす避難所運営にすべきです。
石破首相在任中に「防災省」も設立していただきたいとおmぉいますね。与野党も超党派でこの案件はやるべきです。
１８歳の高校生は５２年間「うじうじ」していて、気が付けば７０さいになり、今年７１歳の老人になりました。「暗くて長いトンネル」をようやくに抜け出したら、７０歳代の老人に。浦島太郎ほどでないですが、無為に過ごした５０年間は「あっという間」でした。
あとわずか１０年で８１歳。２０年で９１歳。３０年で１０１歳ですから。元気で生存できる時間は、無為に過ごした５０年間に比べとても短い。焦るも感じますね。
それで「高齢者入門講座」を受講することにしました。「介護に関する入門講座」（主催介護労働安定センター）の４回講座を受講することにしましちゃ。
実は私等夫婦は２００２年に介護保険制度がスタートしたばかりの頃、休日を利用して当時の介護の最低限の資格講座「２級ホームヘルパー講座」を受講したことがありました。介護実習（身体介護、在宅介護、訪問介護）の体験をしました。当時は私は４９歳。父は８３歳、母は７７歳でした。両親は元気そのもので、介護体験は実際に両親が介護状態になった時に、参考になりました。
今回は私たち夫婦がともに高齢者になったので、自分自身が「転ばぬ先の介護」を体験し、高齢化時代に備えようと勉強する気持ちになりました。自分の期待と講義内容がすべて一致はしないでしょうが、何かの参考になるでしょう。
「要介護は突然に」来るとも言われています。可能なら「転ばぬ先の介護」に努め、健康寿命を延ばしたいと思います。地域防災でも担い手も、訓練参加者も高齢者ばかりです。それゆえリアルに、当事者として学べるのではないかと思います。
日本経済新聞２０２４年９月２３日に記事「認知症診断 平均１６か月」「生保調べ 専門委家族早期対応を」という記事には反省ばかりです。
２０２２年１２月に９７歳で他界した母は、２００８年１０月に「アルツハイマー型認知症」と判定され、母の「認知症」と１４年間付き合ってきました。
認知症は１００人１００様、。母の場合は「認知症になってから、明るい可愛いお祖母さんになりました。」好き嫌いが亡くなり、歩けるうちは州に１回は、はりまや橋商店街の活き活き１００歳体操に連れて行きました。元気で明るい性格の母は、だれとでも親しくなり、楽しんでいました。
記事では「軽度認知障害（MCI）」は適切な対応で正常な認知機能に回復する可能性がある。」とのこと。でも認知症の母と１４年間付き合いましたが、いまだにどの段階が「軽度認知症」であったのかはわかりません。
私の９月に発症した帯状疱疹も、早期発見、早期治療しましたから、服薬の抗ウイルス剤はよく効き、１週間で完治しましたから。
気軽な医療機関の窓口があれば、早期対策も可能であったのかとは思います。でも見抜くのは難しいのかもしれないです。
私も母の体質と気質を１００％受け継いでいます。わたしも認知症になる可能性は高いと思います。予防なり治療法があれば受けてみたいです。
「要介護は突然に」「隊れてからでは迷惑」との日本経済新聞２０２４年９月２３日号の記事には衝撃を受けました。
記事では「高齢社会白書（２０２１年版）によると、介護が必要になったしゅね原因は「認知症」（１８・１％）「高齢による衰弱」（１３．３％「脳血管疾患（脳卒中・１５・０％）「骨折・転倒」（１３・０％）など突発的なものが目立つ。
一般論で言われるのは、「健康寿命と平均寿命」です。日本人の場合、男性の健康寿命は７１・１９歳、平均寿命は８０．２１歳で要介護は９．０２歳です。女性の場合は健康寿命は７４・２１歳で、平均寿命は８６・６１歳であり、要介護期間は１２・４年です・平均的な数字です。
うちの父親の場合は、健康寿命は８９歳。亡くなったのは９９歳でしたので、よう会議期間は１０年でした。母親の場合は認知症になったのが８３歳。健康寿命は８３歳です。要介護期間は９７歳で亡くなりましたので、１４年間でした。うち１０年間は両親のダブル介護期間でした。
自分たちも年寄りになり「老老介護」「ダブル介護」状態でした。幸い私も家内も健康で、家内も在宅介護に協力的でしたので、両親は介護人生を全う出来たと思います。自営業形態であり、職場と自宅が兼用で、かつ家内他家族も協力支援していただいだきましたのでできました。
私等家族でより深刻な問題は、「経済的な備え」の問題です。全国の有料老人ホームの初期費用は東京では９００万円台。兵庫や京都は１０００万円だとか。要介護になれば、家賃を含むと１人で月額２０万円から３５万円程度かかります。零細企業で給与を抑えてきたので、到底年金だけでは賄えません。
私等夫婦も「老人」になり「老後の生活」の不安に苛まれる年齢になりました。高齢者に優しくない社会に日本社会もなりつつあります。
近づく南海トラフ地震で自宅も全壊した場合など、どうやって生存していくのかを真剣に考え中れば行けないですね。大変ですね。
先週末の休日にお腹を壊してからというもの、体のバランスが壊れたのか体調がよろしくない。それまで平気であった事務所の気温（３１度程度）に耐えられなくなり、朝から１日事務仕事でもエアコンをいれています。
こんな体たらくなことは、しばらくありませんでした。年始からの両目の手術と入院、療養、視力調整、６月の右手薬指の裂傷があり、半年間は仕事も地域活動もできないありさまでした。７０歳という正真正銘の高齢者になったということでしょう。
それは仕方がない。ただ大きなプラスの出来事は、１８歳の高校生時代から今に至る５２年間悩んでいたことが、ほぼ解決したことです。それはとてつもなく大きい。「さあやるぞ！」と意気込んだとたんの体調不良でした。
体調と精神を焦らず整えて、前進しましょう。あとはやりきればいいことばかりですから。やりきりますよ。
7月１５日（月・祝日）に弥右衛門ふれあいセンターで岡村眞先生（高知大学名誉教授）の講演会があります。
岡村眞先生の言葉で、「南海トラフ地震には事前対策を何故しなければいけないのか」が理解できます。
①「近いうちに必ず発生する巨大地震」
愚者は経験に学び、賢者は歴史に学ぶ。
②地震の揺れは「自然現象、その揺れを災害にするのは人。
畑や広場にいたら、地震災害は発生しない。人が死ぬのは木造２階建ての1階
で発生、怪我は家具特に寝室の重いタンスで、電気製品が飛んで発生。
③1分以上の長い揺れを感じたら南海トラフの海溝型地震、必ず津波が発生する。（東海・東南海地震が先行発生した場合、高知では震度3の揺れが長く続く。1時間後に津波が来る。揺れが止んだら高台へ逃げる。
④水と食料で命は守れない。過去それがなくて死んだ人はいない。
⑤1メートルの津波に出会った98・5％は亡くなりました。津波は瓦礫の流れ。
⑥津波火災を想定外にしない。津波が来た街にはもう戻れない。
⑦大事なことは今大地震が来ても良いような準備を整えること。
高知市下知地域の地域代表であり、県議会議員の坂本茂雄さん。先日『坂本茂雄県政かわら版２０２４年・向暑号・７４号」がポストに投函されていました。
次年度県予算を審議する２月定例県議会の様子を１面から伝えています。「２月定例会 地震と人口減少対策に愚論が集中」とありました。
２０２４年１月１日に起きました能登半島地震。山間部と海岸部に主要道路がある高知県と地形的にも能登半島は似ています。どの議員も他人事とは思わなかったんでしょう。１面ではＪR四国への支援の意見書、若者の薬物の過剰摂取の防止対策の意県書、訪問介護事業所への支援を求める意見書は全会一致で採択されました。
しかし坂本さん達の会派が出した「食料・農業・農村基本法の改正に対する意見書は」は賛成少数で否決されました。また今回は1問１答方式の議員質問でしたので、坂本茂雄さんお質問はすべて南海地震対策の質問となりました。
２面では「能登半島地震から学ぶべき課題、意志がれる広域避難と福祉避難所、避難所トイレの整備」について質問を坂本菅雄さんはされています。
坂本茂雄さんは地元下知地域での下知地区減災連絡会とお住いのマンション自主防災会での実践を積み重ねています。質問項目はすべて適切です。
最大会派の自民党の県議団にお願いします。南海地震対策では「ぬるい」「一般論」の質問で時間をつぶさないようにしてほしい。高知県は南海トラフ地震が起きたら能登半島より厳しい状況下になりますから。坂本さんに見習い各地域で地域住民とともに防災活動をしていただきたいです。（ ）は私のコメントです。
Ｑ [都市部でも中山間部部でも自主防災組織の担い手不足が深刻・手はあるのか？」
Ａ（知事）「移住者や地域おこし協力隊が地域の担い手になりえると期待。自主防災活動をしていない防災士や定年退職者へも参加を促す。」
Ｑ「能登半島地震の２次避難ではバスに乗るまでが行先不明。コミュニュティごとの避難が困難な状況になり課題が露呈。高知市では長期避難を想定した広域避難の必要性が高まっている」
Ａ（知事）「収容能力が不足している市町村もあり、長期滞在が可能な広域避難所を確保しなければならない。
（高知県は今なおＬ２想定時の南海地震の仮設住宅用地は４割しか確保されていない。知事及び防災部局、更には県議会の最大会派自民党の怠慢ではないかと私は思います。真剣に県民のため動いてほしい。）
Ｑ「１月高知市下知地区と仁淀川町との間で広域避難訓練が行われ、被災地域と避難先の事前交流の必要性が認識された。発災時の円滑な広域避難に繋がる事前交流や支援の在り方について聞く」
Ａ（知事）「事前交流は住民の安心感につながり、災害対応力の向上、交流人口の拡大による経済の活性化という効果も期待できる。引き続き、地域防災対策総合補助医金による財政支援を行いたい。高知市下知地区と仁淀川町の事例については、他の市町村にも紹介し、横展開につなげる。」とあります。
（今年８月３１日、９発１日の予定で仁淀川町の広域避難所の１つである泉川多目的集会所で防災宿泊避難訓練を実施します。細切はかりられますが、寝具や防災備品は、高知市からも高知県からも今回は何の支援もありません。自分達でまず行い、県や高知際に報告します。）
Ｑ［能登半島地震ではトイレ問題が大きな課題。トイレ問題は命と尊厳を守る人権問題である」
Ａ（林業振興・環境部長）「携帯トイレは嘉久志町素因も備蓄が進められている。仮設トイレの処理が問題なので、来年度に策定を支援する。」
Ｑ「長期水域内での救助球種地卯計画の再検証が遅れている。」
Ａ（土木部長）「検証に時間がかかっている6月に 公表する。」
引き続き３面でも坂本茂雄さんと県知事、県各部局との真摯な質疑が行われています。
Q「タナスカ地区、中の島地区の石油ガス施設の津波火災について住民の不安は解消されていない。対策は？」
Ａ（危機管理部長）「タナスカについては国と石油ガス業者の間で協議中。国の予算化のめどは令和９年度。中の島の護岸事業は県と石油ガス事業者で協議中。令和７年以降に地元への説明を行う予定。」
（東日本大震災時での気仙沼での津波火災の印象が強い。高知市街地に近いと心に石油施設がある。震災後の燃料供給体制にも不安があるので、高台地区に移転整備すべきであると思います。）
Ｑ「事前復興まちづくり計画ｊについての県の対応を問う。」
Ａ（知事）「防災集団移転促進事業で事前実施も可能だが採択に必要な地元同意の要件が難しい。政策提言による要件緩和も図られている。事前に始業を実施する市町村には、県が技術的アドバイスを行いたい。」
Ｑ［避難所への物資の備蓄の必要性があるが進展がしていない。」
Ａ（危機管理部長）「津波避難ビルに備蓄を進めてはいるがスペースの問題がある。市町村と対策を進めたい。
（ちなみに高知市の公的避難所の食料備蓄は１日分。２日は流通在庫。４日間から国の支援があるという。ｇチョキ浸水が予想される下知地区では机上論であります。）
Ｑ「災害対応ガバナンスに関して自治体だけが災害対応をするのイではなく、樹眠や企業やＮＰＯなどのサードセクターの活用が必要ではないか｝
Ａ（知事）「内閣府に期待している。」
Ｑ「要配慮者が避難化の名福祉避難所の数が現状でも足りていない。」
Ａ（子供・福祉政策対策部長）今後の課題として推し進めたい。」
Ｑ「災害関連時の障害者の井割合が高い。対策は？」
Ａ（子供・福祉政策部長「福祉施設の、介護施設のＢＣＰの策定とｄぽ牛に進めていく」
４面でも述べられています。
Ｑ「最悪の想定をして、そうならないための対策をする必要がある。」
Ａ「災害対策には終わりがない」という考え方で県政を推進する。」
特定指定港湾指定に高知県では高知港、須崎港、宿毛港の３つが指定されました。平時からの自衛隊や海上法案町の「軍事利用」もあるとか。
攻撃対象になる可能性もあり、議論は尽くさないといけないとは思いますね。
日本経済新聞５月２５日号は１面記事で「際涯復興 徳島備え進む」「事前準備の進捗、全国１位」「南海トラフに危機感 高台移転を議論」と見出しにあります。
国は自治体の災害準備の事前対策を求めています。５項目で自治体をランク付けしています。
「①体制「どの部署を主体に進めるか」
「②手順「どの時期に対応が必要かの把握」
「③訓練「復興訓練の実施」
「④基礎データ「被災時に必要なデータの整備」
「⑤目標「目標と実施方針を定めているか」です。
配点は「検討済み」を２０点、「検討段階」が１０点、「未検討・未回答」は０点ではいてんしたそうです。満点は徳島県海陽町です。高知県東洋町の隣町です。記事にはこう書かれています。
「太平洋に面した徳島県海陽町は満点だった。２１年度に南海トラフを想定した事前復興計画を策定。災害廃棄物の仮置き場を必要面積や仮設住宅の必要戸数などを算出した。
関連部署を統合して庁内体制を整えたほか、職員が復興手続きを確認する訓練も実施する。被災後の集落を高台移転する方法などを町民と話し合うワークショップも開く。」とあります。素晴らしい実行力ですね。
私は２０１４年に海陽町の隣町の美波町の「事前復興まちづくり計画」を知りました。２０１５年から検討した「下知地区防災計画」のなかで事前復興まちづくり計画を提唱しましたが、ようやく市町村レベルで検討委員会が立ち上がる段階であり、全然遅れています。
海陽町の三浦町長は「被災してもスムーズに復興できるという未来図を示すことが人口流出を抑える」という決意を述べています。住民は「どこまでも不安は残るが、子供たちも訓練に参加するなど気持ちに余裕ができる」と話しています。
さて高知市や高知県の評点は４０点台とされていますが、わたしからすれば「ありえない」高評価ですね。黒潮町と中土佐町は配点が高いとは思います。「とりあえず防災」で自己満足している自治体が多いので、実際に該当被害想定地域で災害時の住民生存率が高いというのとは別問題ではないかとと思いますね。
役所の「とりあえず防災」では命は守れないことを肝に銘じて行動しなければならないと思います。
８月３１日と９月１日に、広域避難場所に指定されました仁淀川町泉川多目的集会所。こちらへの広域疎開（避難）宿泊訓練をします。仁淀川町のご支援はいただきましたが、高知市と高知県の支援は今年は全くありません。
防災は「机上論より実践」です。高知県と高知市は実践で示してほしい。徳島県を見習っていただきたい。
２０２４年５月２日に高知市役所地域防災推進課を訪問し、二葉町自主防災会の２０２４年度の事業計画（防災学習会・防災避難訓練・避難所開設訓練）を提出しました。地域防災推進課の予算担当職員も異動で変わりました。対応いただきましたのは、水田祐二さんです。
このなかで二葉町自主防災会・若松町自主防災会・中宝永町自主防災会に合同研修事業として、以前も連絡しましたが、「黒潮町合同研修事業」を１０月２７日（日曜）の下知コミュニュティ・センターでの「総合防災訓練」終了後の１１月から来年１月末までの間に計画中です。黒潮町役場に打診します。バス代金を３等分するので、高知駅前観光の見積書と、１防災会あたりの予算額５４５００円を予算計上します。
また１０月２７日（日）「二葉町総合防災訓練」にも協賛団体として、事業計画書に記入しておいてください。（予算額は記入不要ですので）。研修事業も避難訓練・陰影訓練も３団体（二葉町・若松町・中宝永町）の協力事業ですので。
なんでもいかんでも１単位自主防災会では無理な事業もあります。協力いただきましたら地域の動員力も向上しますし、当事者意識も住民各位に出ます。予算も１単位防災会より行使できますので、遠い地期の研修旅行にも行くことが可能になりました。昨年の岡山県倉敷市真備町合同研修会は実現しました。やはり他地域の頑張っている防災活動を現地で見聞することは大事です。
http://futaba-bousai.cocolog-nifty.com/blog/2023/12/post-98563d.html
（真備町合同研修会・２０２３年１２月１０日）
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