地盤カルテで下知は最悪

　週刊ポスト12月25日号に気になる記事がありました。「地盤カルテが警告した　地震・液状化・浸水・土砂崩れ　ヤバい土地　全国MAP]という記事でした。立ち読みしていましたが、「これはヤバい」と感じ、コンビニで購入しました。

　記事にある地盤カルテに、高知市二葉町の住所を入力しますとなんと「100点満点で35点という」判定。地震リスク高い。液状化リスク高い、浸水リスク高いと出ました。公示地価は96500円とか。なんとも低い評価で、災害リスクが高いところへ住んでいることを思い知らされました。

　週刊ポストの記事をそのまま引用します。（以下引用）

　「建設や不動産業界を中心に、あるネット上のサービスが重要度を増しているという。全国各地の地盤の“診断結果”を知ることができる「地盤カルテ」である。

【写真】公示地価：115万円、スコア：45／100と表示された例。地震による揺れやすさや浸水リスクなどで採点する「地盤カルテ」の画面

　使い方は簡単。パソコンやスマートフォンで地盤カルテにアクセスし、自宅や職場、学校など調べたい住所を入力するだけで、その土地の災害リスクが100点満点で何点か、スコアが示される。

　例えば本誌・週刊ポスト編集部の所在地（東京都千代田区一ツ橋2-3-1）と入力すれば、「45点」と出てくる。

「このスコアは【A】地盤改良比率（補強工事の度合い）、【B】浸水リスク、【C】地震による揺れやすさ、【D】土砂災害リスク、【E】液状化リスクの5指標を総合評価して算出しています。

　改良工事比率などの独自データに加え、全国各自治体のハザードマップや国土地理院が作成したリスク区分などをもとに弾き出しているので、極めて信頼性が高いと自負しています」

　そう語るのは、地盤カルテを提供する「地盤ネットホールディングス株式会社」の山本強社長だ。

　2008年創業の同社は全国の住宅地盤の調査・解析を手がけ、2012年に東証マザーズ上場を果たした。地盤カルテは2015年からサービスが始まり、近年は住宅情報誌『SUUMO』に紹介されるなど、認知度が高まっているが、業界関係者以外にはまだあまり知られていない。

「これまで地盤の調査は不動産売買契約後に行なうのが主流でしたが、購入後の調査で災害リスクが発覚すると、購入者が追加費用を負担させられるケースがあった。地盤カルテのサービスを始めたのは、そうした消費者の不利益を事前に防ぐことが目的です」（同前）

　地盤カルテの特徴は、地番レベルで「土地の強さ」が分かる点だ。

「全国津々浦々を網羅しており、住所を入力すればピンポイントで判定できます」（同前）

　総合スコアで80点以上なら「安心な地盤」、55～75点が「普通の地盤」、50点以下だと「注意すべき地盤」となる。

※週刊ポスト2020年12月25日号」

　ちなみに東京都港区六本木と入れますと「評価は80点、災害リスクは低い。公示地価は4540000円です。土地価格が高い場所は、「地盤が硬く、浸水リスクが少ない」ということがわかりました。

　地盤カルテリンク　　https://jibannet.co.jp/karte/